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資産運用・資産形成 / グローバル企業の時価総額ランキング 2016年のパフォーマンスは?

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グローバル企業の時価総額ランキング 2016年のパフォーマンスは?

(写真=Krisana Antharith/Shutterstock.com)

世界的に活躍する企業、いわゆる「グローバル企業」の時価総額は、日々刻々と変化している。時価総額とは、株価に発行済株式数をかけて計算されたものだ。もちろん、企業の価値は時価総額が全てではないし、大企業でも未上場の場合もあるが、一般的には、企業の実力を図る重要な指標の一つとされている。今回は、そんなグローバル企業の時価総額ランキングをみていこう。

グローバル企業の時価総額ランキングトップ10(2017年4月時点)

2017年4月におけるグローバル企業の時価総額ランキングトップ10は、以下のとおりとなった。

第10位:テンセント(Tencent Holding、中華人民共和国)
テンセントは中国のインターネット企業である。上位10位に顔を出した。

第9位:JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase、アメリカ合衆国)
JPモルガン・チェースは、ニューヨーク州に本社がある持株会社で、世界有数のグローバル総合金融サービス会社である。

第8位:エクソン・モービル(Exxon Mobil、アメリカ合衆国)
エクソン・モービルは、テキサス州に本社がある石油をはじめとしたエネルギーの会社である。

第7位:ジョンソン&ジョンソン(Johnson & Johnson、アメリカ合衆国)
ジョンソン&ジョンソンは、ニュージャージー州に本社がある、医療機器や製薬・ヘルスケアなどの関連商品を扱う会社である。

第6位:アマゾン(Amazon.com、アメリカ合衆国)
アマゾンは、ワシントン州シアトルにあるショッピングサイト、WEBサービスを扱う会社である。

第5位:フェイスブック(Facebook、アメリカ合衆国)
フェイスブックは、マサチューセッツ州に本社がある。SNSサービスとして有名な「Facebook」を提供する。

第4位:バークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway、アメリカ合衆国)
バークシャー・ハサウェイは、ネブラスカ州オマハに本社がある持株会社である。会長兼CEOは著名な投資家であるウォーレン・バフェットである。

第3位:マイクロソフト(Microsoft、アメリカ合衆国)
マイクロソフトは、ワシントン州に本社があるソフトウェア会社である。「Windows」や「Microsoft Office」などで有名である。

第2位:アルファベット(Alphabet、アメリカ合衆国)
アルファベットは、Googleなどのグループ企業の持株会社であり、カリフォルニアを本拠地としている。

第1位:アップル(Apple、アメリカ合衆国)
アップルは、カリフォルニア州に本社があるコンピュータやソフトウェアの会社である。「iPhone」や「iPad」、「MacBook」などが有名である。

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トップ10入り企業の傾向

トップ10入りを果たした企業を眺めると、まずアメリカ合衆国の企業が多いことが分かる。10社中9社がアメリカ合衆国の企業だ。また、上位には、IT企業が多いことも傾向の一つとして挙げられる。実際、上位6社中5社がIT企業だ。

第1位のアップルは、年初から上昇が続き、2017年5月には米国企業初の時価総額8,000億ドル超えを果たした。日本円(1ドル=113円)に直すと、90兆円を突破した計算になる。日本で最も時価総額が大きいトヨタ自動車が約20兆円なので、じつに4倍以上もの差があるわけだ。

他のIT企業も、2017年初から軒並み株価が上昇しており(2017年5月時点)、米国市場およびIT企業に資金が集まる展開が続いている。

時価総額で投資を判断する

株価の上昇は、「投資家からの期待の表れ」とも捉えられる。そのような意味において、時価総額は、企業の力を測る一つの「ものさし」と言えるだろう。

もちろん、日本の企業でも時価総額を調べることが可能である。2017年5月時点における日本企業の時価総額ランキングの第1位は、前述の通り自動車メーカーのトヨタ自動車で、約20兆円だ。次いで、NTTドコモが10.4兆円、日本電信電話(NTT)が10.1兆円となっている。その他にも、携帯電話関連あるいは金融関連の企業が上位に並ぶ。

時価総額ランキングは、企業への株式投資を行う判断材料としても活用することができるだろう。残念ながら、個人型確定拠出年金(iDeCo・イデコ)では個別企業の株式を購入することはできないが、iDeCoの枠外で株式運用を検討するならば、単に個別銘柄の株価の高低だけで比較するのではなく、同業種の銘柄と時価総額の大きさを比較して適正な投資であるかを判断するのも、一つの方法だ。

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執筆: 株式会社ZUU
  
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