確定拠出年金で投資・資産運用を考える人の中には、「投資信託」を活用したいという人も多いだろう。しかし、いざ投資信託での運用を始めようと思っても、手数料がどのタイミングでいくらかかるのか、なかなか分かりにくいのではないだろうか。

一口に手数料と言っても、投資信託で発生する手数料には様々な種類がある。手数料のことを深く考えずに投資信託を購入すると、場合によっては、手数料コストがかさみ思っていたほどの利益を得られない可能性もある。きちんと資産運用し、よりよい老後資金を獲得するためにも、手数料について理解を深める必要があるだろう。

今回は、投資信託を運用する際にどのような手数料がかかるのかを見ていきたい。

投資信託の手数料とは

投資信託でかかる主な手数料には、購入する際にかかる「購入時手数料」、保有している間に発生する「信託報酬」、解約時に必要な「信託財産留保額」などがある。いずれも、販売会社や購入する投資信託によって名称等が異なる場合があるが、これらを含めた主な手数料について、もう少し詳しく紹介しよう。

・購入時手数料
投資信託を販売会社から購入する際に発生する手数料。手数料率は販売会社によって異なるが、購入価格の0～3％程度が一般的だ。手数料が発生しない投資信託は「ノーロード」と呼ばれる。また、購入時は手数料がかからないものの、換金時に手数料が発生するものもある。ノーロードのメリットとしては、初期費用がおさえられるという点だ。ただ、投資信託の運用で発生する手数料というのは購入時手数料だけではないため、トータルで考えた際に、必ずしもノーロードだからといって有利というわけではない。

・信託報酬
投資信託を保有している間、その運用や管理などの費用として徴収される手数料。信託財産の保有残高に比例して発生するため、信託報酬が高いと、利益がそれだけ目減りしてしまう。信託報酬は、信託財産から毎日差し引きで支払われる。

・監査報酬
信託報酬と同様に、信託財産を保有している間に発生する手数料。投資信託は、原則的に決算ごとに、正しく運用されているかを確認するため、監査法人から監査を受ける必要があり、その費用として信託財産から支払われる。

・売買委託手数料
投資信託の運用にあたって、株式など資産の売買などで発生する手数料。市場の状況や、運用方針などの変化で売買金額は変わるため、発生する手数料は事前に確定しているわけではない。例えば、購入したファンドが頻繁に銘柄を見直すことにより売買頻度が多くなると、売買委託手数料は高くなる。

・信託財産留保額
解約する際に支払う費用。運用会社は、解約を希望する投資家に対し運用資産を売却して資金を返却しないといけないが、売却コストを残された投資家たちに負担させるのは不公平なので、解約する投資家から別途徴収する。従って、販売会社が受け取るのではなく、信託財産に留保される。投資信託によって、差し引かれるものと差し引かれないものがある。

手数料だけで判断してはいけない

以上、投資信託で発生する主な手数料について紹介した。これらの手数料は、売買委託手数料など運用状況で変わるもの以外は、基本的には、投資信託の購入時に目論見書などで一通り確認することができる。わずかな手数料だと思っていても、トータルで見るとそれなりの金額に膨らむこともあるので、手数料についてしっかりと理解し確認することが重要だ。

一方、手数料を安く抑えることが、必ずしも投資として正解とは限らない。手数料をいかに安く抑えるかではなく、手数料を支払うことにより得られる対価が見合っているかどうかを検討する必要があるだろう。

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