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資産運用で最も重要といわれる損切りの考え方

Assets
(写真=Pincasso/Shutterstock.com)

投資に関する用語に「損切り」や「ロスカット」という言葉がある。どちらも同じ意味だが、「損切り」「ロスカット」は、資産運用において最も重要だといわれている。一体どういうものか解説しよう。

資産運用における損切りとは

損切りとは、損失を最小限に抑えるための投資手法である。投資の理想は「安く買って高く売る」というものだが、値動きを完璧に読むことはプロの投資家でも難しい。利益を生むために行う投資だが、損失が出てしまう可能性があるのも事実だ。

投資対象の価値が事前想定と反対方向に進んでいるとき、それ以上の損失を抑えるために投資対象を売却することを損切り(ロスカット)という。

たとえば、1株150円で買った株式が順調に上昇して200円になったとする。しかし、200円から下落し始め、止まる気配がない。このようなとき170円で売却すれば利益は20円ある。しかし、150円まで下落したときに売却すれば、利益は0円である。株式売買委託手数料などを考えると若干の損失となる。

根拠のない株価の上昇を期待し、保有し続け100円まで下落してしまった場合、損失は50円プラス手数料となる。万が一株価が下がり続け倒産など最悪の事態を招いた場合、価値は0円となるであろう。そのようになる前に、一定の段階で投資対象を売却するルールを自分で作り、損失を最小限に抑えることを損切りという。

損切りが重要視される理由

単純に考えると、損切りよりも上昇が見込める投資対象を見つけることが重要だ。しかし、株式の場合300円のものが0円になることもある。倒産すると株式は当然、無価値となる。

たとえば、A社株式を300円、B社株式を500円で購入し、A社が倒産した場合、B社の株価が上昇し550円になったとしても、250円の損失ということになる。

【ケース1】
A社 : 300円で購入後、倒産したため価値が0円になった=300円の損失
B社 : 500円で購入後、株価が上昇し550円になった=50円の利益
-300円(損失)+ 50円(利益)=250円の損失

これをA社の株式が270円に下落した時点で売却できていれば、利益が20円となり、損失が最小限に抑えることができプラスの結果になる。

【ケース2】
A社 : 300円で購入後、株価が270円になったので損切り=30円の損失
B社 : 500円で購入後、株価が上昇し550円になった=50円の利益
−30+50=20円の利益

損切りルールを自分の中で決めておかない場合は、利益に対して損失が大きくなり、倒産しないまでも資金が塩漬け(売却せずにそのままにしておくこと)になる可能性が高い。いかに損失を減らし、資産を効果的に運用することができるかが、結果的に利益を大きくすることにつながるだろう。

損切りをしないでそのままにしておくことは、利益の面だけでなく、新たな投資の機会も失っていることになる。早めに損切りをすれば、損失が出たとしても売却した金銭を受け取ることができ、この金銭を元手に新たな投資をすることができる。つまり、損切りができなければ、機会の損失につながる可能性も高い。

損切りを恐れず自分のルール通りに取引することが大切

問題は「損切りの基準をどこにおくか」だが、これに関しては投資家の資金力や知識、金融市場の状況などによって異なるので、正解はないだろう。ただ、ひとつのアイデアとして「買付価格より10%下落したら損切りする」ことが挙げられる。

この「10%」には意味がある。100円の株が10%下落すると90円、そこから100円に戻るためには約11%の上昇が必要だ。この時点では、下落と上昇のパーセント幅がほぼ等しい。これが「20%下落で損切り」だとどうだろうか。80円が100円に戻るためには25%の上昇が必要だ。「50%下落で損切り」だと50円なので、元金を取り戻すのに2倍の上昇が必要だ。損切りが遅れれば遅れるほど、リカバリーに多大な労力がかかる、下落と上昇のパーセント幅に差が生じることにご注目頂きたい。

失うのは一瞬でも、元金を取り戻すのは大変だということを忘れてはいけない。損切りのルールを自分なりに作成し、損失を最小限に食い止めるようにすることがポイントとなるだろう。

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執筆: 株式会社ZUU
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