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確定拠出年金の基礎知識 / 確定拠出年金を知る「目的別おすすめサイト5選」

確定拠出年金を知る「目的別おすすめサイト5選」

DC

毎月定額を拠出し、その運用次第で年金額が決まる確定拠出年金(DC)が注目を集めている。そこで情報収集として活用していただきたい目的のオススメサイトを5つ選んで紹介しよう。制度の内容を良く知ったうえで、フルに活用したいところだ。

概要を知るなら、まずは厚生労働省の「確定拠出年金制度」

拠出された掛金が個人ごとに明確に区分され、掛金とその運用収益との合計額をもとに年金給付額が決定されるというこの制度。なぜ導入されることになったのか。また「個人型DC」と「企業型DC」の双方について、実施主体、加入できる対象者、誰が掛金を拠出するのか、拠出の限度額などといった点についての解説が充実している。さらに年金運用や離退職の場合などにおける年金資産の移換、給付、税制、確定拠出型と確定給付型の比較、メリットとデメリットなどについても、コンパクトな表で一覧することができる。いずれにせよ制度の概要を鳥瞰するためには、目を通しておきたいサイトだ。2017年から「個人型DC」の加入者の範囲が拡大することに関しても、リーフレットがダウンロードできる。

● 厚生労働省「確定拠出年金制度」
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/kyoshutsu/

個人型DCの特徴を把握するなら、国民年金基金連合会HPの「個人型DC」

このHPも、「個人型DC」の特徴を把握するためには必見のサイトの一つと言えるだろう。掛金の運用方法は自分で決定ができること、年金の受給年齢・形態についても自ら決定できること、転退職した場合には年金資産を持ち運べること、手厚い税制上の優遇措置があることなどの特徴について、簡潔な解説がなされている。「加入者・加入希望者の方へ」、「退職者・転職者の方へ」、「自動移換者の方へ」、「事業主の方へ」など、ターゲットを絞った説明があるのも、利用者にとっては自分が得たい情報が探しやすいのではないだろうか。

●国民年金基金連合会「個人型確定拠出年金」
http://www.npfa.or.jp/401K/

具体的な検討段階では、「個人型確定拠出年金ナビ」

NPO法人の確定拠出年金教育協会が運営する「個人型DC」についてのナビサイトだ。「個人型確定拠出年金って?」では制度のポイントを、「加入のススメ」では加入メリットを、それぞれ分かりやすく解説している。また、「加入資格かんたん診断」や「税控除を確認してみよう!」、「疑問を解決Q&A」、「手続きの流れ」といったコーナーも、制度理解を深めるために役立つはずだ。

さらにこのサイトの面白いところは、「金融機関の選び方」として、実際に個人型DCに加入している人たちの声を紹介していることだろう。金融機関の所在地や商品内容、手数料などから取扱金融機関を検索することができるのも重宝する。

●確定拠出年金教育協会「個人型確定拠出年金ナビ」
http://www.dcnenkin.jp/

「企業型確定拠出年金」の解説サイト

一般社団法人投資信託協会の特別研究員、山崎俊輔氏が「企業型DC」について詳しく解説している。山崎氏は1級DCプランナーで、日本FP協会が認定するAFPの資格を持つ消費生活アドバイザーだ。サイトは前編と後編の2部に分かれている。前編のタイトルは「魅力を知らないともったいない 『確定拠出年金』5つのメリット」、後編は「確定拠出年金で投資信託を活用してみよう」となっている。

●投資信託協会「確定拠出年金を学ぼう 〜入門! 確定拠出年金」
http://www.toushin.or.jp/dc/labo/

DC利用時の手数料について調べるには

先に紹介した「個人型確定拠出年金ナビ」には、「手数料を調べる」というコーナーが設けられている。加入時に初回のみ必要となる費用、運用期間中に毎月必要となる手数料については、積み立てを行う場合と行わない場合のそれぞれについて、移す時の費用、受け取る際や振り込みの都度必要となる費用などが一覧できるようになっている。

なお、手数料には加入時や運用時に費用が発生する手数料の他に、投資信託などの商品を運用する際に発生する「信託報酬」にも注意する必要がある。

メリットの多い確定拠出年金だが、自分から情報を手に入れに行かない限りそのメリットを享受することはできない。今回紹介したサイトを参考に、資産形成のひとつの手段として確定拠出年金を検討していただければと思う。

● 確定拠出年金教育協会「個人型確定拠出年金ナビ 〜手数料を調べる」
http://www.dcnenkin.jp/search/commission.php

※当記事は2016年8月現在の税制・関係法令などに基づき記載しております。今後、税務の取扱いなどが変わる場合もございますので、記載の内容・数値等は将来にわたって保証されるものではありません。

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執筆: 株式会社ZUU
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