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確定拠出年金の基礎知識 / iDeCo(イデコ)の活用戦略を「年代ごと」で検討すべき理由

【手数料等の税率については、2019年9月30日時点のものです。】

iDeCo(イデコ)の活用戦略を「年代ごと」で検討すべき理由

(写真=Khongtham/Shutterstock.com)

若い人を中心に「個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)」の活用が広がる中、いまだにその存在すら知らない人も少なくない。株式会社クレディセゾンが2018年に行った調査によると、“個人型確定拠出年金”を知らないと回答した人は、全体の54.0%と半数を超えている。特に女性は顕著で、全体の64.0%が知らないと回答しており、iDeCo(イデコ)の認知度はまだまだ高いとは言えない。

しかしiDeCo(イデコ)は、将来の老後生活費を確保できるだけでなく、掛金や運用益に加えて給付時にも税制上の優遇が受けられるなど、老後の安心を得るための優れた制度であることは間違いない。では、なぜiDeCoについて知らない人が多いのか。そこには、将来の資産形成を行うための「投資戦略」の有無が関係しているのかもしれない。

iDeCo(イデコ)を活用しない人には「投資戦略」が欠けている?

投資戦略とは、自らのライフプランをベースにした資産形成の“青写真”を、より効率的に組み立てるための考え方である。投資戦略を構築することなく、ただやみくもに貯金しているだけでは、必要なときに必要なお金を用意することは難しい。少なくとも、限られた収入を最大限に活かし将来に役立てていくためには、投資においても戦略的な発想が求められるのだ。

例えば、結婚、出産、育児、学費、住宅購入など、どのタイミングで大きな支出が発生するかは人によって異なる。ライフイベントへの備えは、個々人があらかじめ計画する必要があるだろう。計画がなければ、収入、貯金、投資のバランスをどう組み立てていけばいいのかも見えてこない。特に生活が多様化している現代では、投資戦略が不可欠と言える。

年代ごとに見る投資戦略のポイント

あらかじめ投資戦略を考えている人の多くは、iDeCo(イデコ)を組み合わせたポートフォリオを検討しているはずだ。税制優遇の手厚いiDeCo(イデコ)は、老後資産形成の仕組みとして秀逸だからである。では具体的に、どのように投資戦略を考えていけばいいのだろうか。iDeCo(イデコ)を活用する場合を想定して、年代ごとの投資戦略を見ていこう。

20代の投資戦略

投資や資産運用は、早く始めるほど高い効果を生む。投資資金が雪だるま式に増えていく複利効果から考えても、それは明らかだ。ただ20代の場合、家計の安定と収入を増やすための“自己投資”についても手を抜かないようにしたい。家計の安定と自己投資のスタイルを確立したうえで、余裕資金を中心にiDeCo(イデコ)の活用を模索していこう。

30~40代の投資戦略

働き盛りの30~40代は、収入が安定してくることもあり、iDeCo(イデコ)の本格的な活用をぜひ検討したいところだ。複利効果を享受するためには、10年や20年といったスパンではなく、できれば“30年”の運用を目標にするのが望ましい。そのためには、30歳をひとつの目安として、ライフプランとのバランスを考えながら、iDeCo(イデコ)にまわすお金をきちんと捻出していこう。

50代の投資戦略

年金の準備を前提としたiDeCo(イデコ)では、50代からの投資では遅いと考えている人も多いだろう。しかし状況によってはiDeCo(イデコ)を十分に活用できる。例えば自営業者の場合、月額6.8万円、年額81.6万円まで拠出できるため、わずか5年でも400万円を超える計算だ。また、iDeCo(イデコ)の加入可能年齢が将来65歳まで延長される可能性があるため、今後の制度改正の動向にも注目しよう。

年代に応じて最適な活用方法を模索しよう

iDeCo(イデコ)における最大の懸念点は、原則60歳まで引き出せないことだ。iDeCo(イデコ)は税制優遇が非常に手厚い反面、貯金や他の投資手法のように使いたいときに自由に使うことはできない。しかし、だからこそ老後のための資産形成手法としては優れているとも言える。

そもそもiDeCo(イデコ)のように投資信託を中心としたポートフォリオを構築し毎月こつこつと積み立てる運用方法は、「長期・分散・積立」という投資の王道を踏襲した手法だ。短期でやめてしうとその効果は限定的だが、60歳まで引き出せないという制約があるからこそ、長期で分散しつつ積み立てていけるのだ。将来のライフプランを軸に、年代に応じたiDeCo(イデコ)の活用法を最適化していこう。

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執筆: 株式会社ZUU
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