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資産運用『超』入門シリーズ② そもそも「投資信託」って何?

(写真=Gayvoronskaya_Yana/Shutterstock.com)

毎月拠出する金額や運用方法を自分で選択し、老後資金を自助努力で準備できる個人型確定拠出年金(iDeCo)。運用成果を大きくするためには、定期預金などの元本確保型商品だけでなく、投資信託などにも投資して利回りアップを目指すことも大切だ。しかし、そうはいっても、iDeCo加入者のなかには投資経験がない、もしくはまだ経験が少ないという方も多いのではないだろうか。

投資にはリスクもあるため、始める前に資産運用や投資信託のイロハを知ってから始めよう。

投資信託とは

投資信託とは、多くの投資家からお金を集めて一つのファンドにまとめ、ファンドマネージャーと呼ばれる資産運用の専門家がまとめて運用するしくみだ。値上がり益や分配金などの収益は、投資割合に応じて投資家に還元される。

資産運用で値上がり益や分配金を得るためには、マクロ経済の状況や投資先の財務状況を確認しながら銘柄選択をすることが重要だ。一般の人には馴染みのないこれらの情報も、資産運用のプロなら入手しやすく、適切な商品選択や売買タイミングで投資してくれる。

なお、一口に投資信託といっても、投資対象として株式をメインにしているタイプ、債券をメインにしているタイプ、不動産をメインにしているタイプなど、種類は豊富だ。日本国内の投資対象に限らず、世界中のさまざまな国を投資対象にしているものもある。さらには、これらを組み合わせた「バランス型」と呼ばれる商品もある。

投資信託のメリット

「卵は一つのカゴに盛るな」という投資の格言をご存じだろうか。

卵を一つのカゴに盛り、そのカゴを落としたらすべての卵が割れてしまうかもしれない。しかし、いくつかのカゴに分けていれば、とあるカゴを落としてその中の卵が割れたとしても、落とさなかったカゴの中の卵は無事であるという格言だ。

投資信託でも、一つの銘柄だけにすべてのお金をつぎ込むのではなく、多数の商品や銘柄に分けて分散投資するのが一般的だ。上記の格言のように、もしもどれかの銘柄が値下がりしたとしても、他の銘柄が値上がりすることで価格変動リスクを抑えることができる。

投信信託では、大勢の投資家からお金を集めることで、運用する資産の規模も大きくなる。特定の金融商品に集中させず、さまざまな商品に分割して運用するという、個人単位では実現しにくいことも可能になるというわけだ。

投資信託のデメリット

投資信託は、上記の通り価格変動リスクを抑えた仕組みの商品だが、必ずしも安全というわけではない。いくら分散投資をしていても、マーケット全体が下降局面にある場合などは基準価額が下がることは避けられない。また、外国の株式や債券を対象としている投資信託なら、為替の動きや世界情勢などにも影響される。

投資信託の基準価額は、基本的に毎日変動する。投資信託を選ぶときには、基準価額の動きはもちろん、投資対象とその投資信託が目指すリターンとリスクの程度をきちんと確認しなければならない。

投資信託において確認すべきコストとは

投資信託のもう一つの留意点として、購入時、運用期間中および売却時にそれぞれコストがかかることだ。

投資信託を購入する際は、販売会社に対して、購入価格の数%程度を「購入時手数料」として支払うのが一般的だ。投資信託のなかには、「ノーロード」といって購入時手数料がかからないものもあるが、その代わりに信託報酬などその他の手数料が高めに設定されている場合もあるので注意したい。

また、運用期間中は、銘柄選定など資産運用にかかる費用、運用報告書の作成・発送にかかる費用、資産の保管にかかる費用などを運用会社、販売会社、信託銀行等に支払うためのコストとして「信託報酬」がかかる。

信託報酬は、信託財産から数%程度差し引かれる間接的な支払いとなる。きちんと確認しておかないと、思ったよりも利益が少ないことになるため意識してファンドを選びたいところだ。

さらに、投資信託の保有中には、「監査報酬」や「売買委託手数料」などが信託財産から差し引かれるほか、種類によっては売却(換金)時に「信託財産留保額」を支払う場合もある。これらのすべての手数料は投資信託の「目論見書」に記載されているので、投資信託を選ぶ際には必ず確認しておこう。

投資信託を上手く利用するために

投資信託は、資産運用の入門者がトライしやすい商品ではあるが、デメリットもある。特に手数料には注意が必要だ。せっかく利益を出しても、それ以上に手数料がかかってしまっては、元本割れすることになる。

投資信託を選ぶ際には、基準価額、投資対象、リスクとリターンのバランス、そして手数料を忘れずに確認しよう。

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執筆: 株式会社ZUU
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