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老後の「楽しみ」にかかるお金はいくら? 必要な資金の準備方法とは?

(写真=kudla/Shutterstock.com)

厚生労働省「令和元年簡易生命表」によると、日本人の平均寿命は女性が87.45歳、男性が81.41歳で、いずれも過去最高を記録しました。「人生100年時代」と言われる昨今、豊かな人生を送るためには、「老後の楽しみ方」は避けられないテーマとなっています。

50代以降の人々は、年齢を重ねていく中で、どのような事が楽しみになっていくのでしょうか。今回は「シニアの老後の楽しみ」をテーマにしたアンケート結果を元に、老後の楽しみと、それに伴う費用についてお伝えします。

老後の楽しみランキング

ソニー生命保険株式会社が、全国の50~79歳男女を対象に実施した「シニアの生活意識調査2020」によると、シニア層の「現在の楽しみ」は、1位が旅行、2位はテレビ/ドラマ、3位は読書でした。

現在の楽しみ(複数回答形式)

順位 内容 割合(%)
1位 旅行 43.4
2位 テレビ/ドラマ 34.6
3位 読書 29.2
4位 グルメ 28.7
5位 健康 26.6
6位 映画 25.6
7位 子ども/孫 23.3
8位 音楽/楽器 21.2
9位 パートナー(妻・夫・恋人) 18.8
10位 スポーツ 18.5

1位の旅行はシニアの4割以上が楽しみだと選択しており、他の項目を大きく引き離してます。4位以降は、グルメ、健康、映画、子ども/孫、音楽/楽器、パートナー、スポーツと続きます。

老後を楽しむためには時間を有効に使う

定年後は、余暇の時間が増えますね。時間を有効に使える新しい何かを始めるべきでしょう。

たとえば「健康管理」もその1つです。健康を害してしまっては、老後を楽しむどころか治療のために余分なお金と時間を使うことにもなってしまいます。ウォーキングなど簡単な運動でも定期的に続ければ、健康を維持しつつ時間を有意義に活用することもできるでしょう。

また、空いた時間を使って副業をすることも選択肢のひとつです。仕事を持つことで生活にメリハリが生まれ、老後の資金を増やすことにもつながります。趣味や家族のために使うお金の余裕もできるかもしれません。

それぞれの楽しみ方を見つける

老後の楽しみランキングでは旅行やグルメが上位にランクされていましたが、具体的にどのような楽しみ方があるのでしょうか。。

たとえば旅行なら、決まったスケジュールで動けるパッケージツアーも良いですし、自分だけの時間を過ごしたいのであれば個人旅行もおすすめです。個人旅行は自分たちで全ての旅程を手配する必要がありますが、やりたいこと、観たい場所を自由に日程に組み込むことができます。時間に余裕のある定年後なら、じっくり時間をかけてプランニングできるでしょう。

またグルメな方なら、時々高級なレストランに出かけて特別な時間を満喫したりその土地ならではの食に舌鼓を打ったりする楽しみかたもできそうです。

趣味を充実させるのであれば、時間がなくてなかなか読めなかった本や映画に触れたり、新たに楽器や絵などの趣味を見つけたりしてみるのも楽しそうです。

老後の楽しみにかかる費用

では、旅行やグルメを楽しむにはどれくらいの費用が必要なのでしょうか。

前述の調査によると、1ヵ月の出費の平均額は、旅行が2万4,000円、グルメが1万3,000円となっています。年額に換算すると、旅行は28万8,000円(2万4,000円×12ヵ月)、グルメは15万6,000円(1万3,000円×12ヵ月)となります。また、孫のために何らかの出費をしたシニアにその金額を聞いたところ、平均額は年間11万2,715円でした。

一方、定年後の収入は公的年金が中心となります。厚生労働省の「厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、2019年度(令和元年度)の年金受給額の月額平均は、国民年金(老齢基礎年金)が約5万6,000円、老齢厚生年金(国民年金を含む)が約14万6,000円となっています。

では、定年退職した世代は、老後の収入のうちどれだけを支出に回しているのでしょうか。

総務省統計局の「家計調査年報(家計収支編)」によれば、二人以上の世帯のうち高齢無職世帯の家計収支の実収入の平均は24万2,468円、そのうち可処分所得が21万281円となっています。一方、消費支出は24万3,260円になっており、毎月3万2,979円の赤字になってしまっています。

年金額は、働き方や年収によっても異なります。ご自身の年金額や支出を洗い出して赤字なのかどうか確認しておきましょう。
また、自分の趣味や孫のためのお金を捻出するなら、公的年金以外にも収入源を確保し、赤字にならないような資産形成をすることが必要となります。

老後破産にも注意しよう

老後の生活を送る人たちの中には、公的年金だけが収入源という人も決して少なくはないでしょう。しかし、現役時代の生活レベルを落とすことは簡単なことではありません。

令和2年現在、日本の平均寿命は男性が81.41歳、女性87.45歳となっています。70歳を起点として考えたとしても、男性で11年、女性では約17年に渡るセカンドライフがあることになります。その間、現役時代からの貯蓄と年金で生活しなければなりません。もし生活費が底をついてしまった場合、老後破産に陥ってしまう可能性もあるのです。
そうしたことを避け、安心して老後を過ごすためには、若いうちからしっかりと対策する必要があります。

では、具体的にどのような対策があるのでしょうか。

老後資金の準備方法

ここでは、若い時から始められる代表的な老後資金対策として、「iDeCo(イデコ)」「つみたてNISA」の2つをご紹介します

iDeCo(イデコ)

個人型確定拠出年金であるiDeCo(イデコ)は私的年金制度の1つで、個人型確定拠出年金の愛称です。加入者が自分で掛金を拠出して運用方法を選び、掛金と運用益の合計額をもとに、60歳以降に給付を受けることができます。

iDeCoは税制メリットが手厚いのが特徴で、以下の3つのポイントで税制優遇(所得控除等)を受けられます。

  • 掛金の積立て時
  • 運用益がでたとき
  • 受取り時

iDeCoの掛金の積立ては全額が所得控除の対象となり、所得税・住民税の負担が軽減されます。拠出した金額の全額が年間の所得から差し引けるため、その分だけ所得税・住民税を算出する際の所得から控除されます。

運用時に利益が出た場合も非課税となります。通常の資産運用では売却などで得た利益のうち20.315%が課税されますが、iDeCoを通じて金融商品を積立てて得られた運用益には一切課税されません。税金になる部分が利益として再投資されるため、より効率的な資産形成ができます。またiDeCoの運用商品は、長期・積立・分散投資に適しているものを運営管理機関が厳選しているので投資初心者の方でも利用しやすいです。

さらに、受取り時も一時金であれば退職所得控除、年金であれば公的年金等控除が適用されます。老後資金形成のための制度なので60歳以上にならないと資産を取り崩すことができませんが、途中で取り崩して使ってしまうリスクがない点も、老後資金を準備するにはうってつけといえるでしょう。

つみたてNISA

つみたてNISAは、公募株式投資信託や上場株式投資信託(ETF)を運用すると、年間40万円を限度に最長20年間、運用益が非課税になる制度です。NISA制度には一般NISAもありますが、つみたてNISAの対象商品は、金融庁がつみたてに向く基準を設けており、認められた金融商品のみです。公募株式投資信託と上場株式投資信託(ETF)のうち、手数料が低水準、頻繁に分配金が支払われない、などが選考の基準となっています。

長期・積立・分散投資に適しているものだけが選定されているので、商品選びに迷う投資初心者にとっては利用しやすい制度となっています。

賢い資産運用でゆとりある老後を

もし老後資金が底を突いてしまったら年金だけで生活するしかありません。今のうちからできるだけ支出を見直し、公的な制度を利用して効率的な投資をしていくと安心に繋がります。iDeCo(イデコ)やつみたてNISAなどの制度を利用して、今後の老後資金形成を実現しましょう。

※当記事は2021年10月現在の税制・関係法令などに基づき記載しております。今後、税務の取扱いなどが変わる場合もございますので、記載の内容・数値等は将来にわたって保証されるものではありません。

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執筆: 株式会社ZUU